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地震の揺れを熱に変換
住まい作りは地震対策から。

Ｑ & Ａ

ローンシュミレーション

お役立ちリンク集

大阪府宅地建物取引業協会正会員
近畿圏不動産流通機構会員
日本住宅建設産業協会加盟
宅建業免許番号大阪府知事（11）第11275号
建設業許可番号大阪府知事（般-19）第69938号

大阪府枚方市上島東町14番1号
TEL. 072-868-0036(代)

日本列島に､もはや安全な地域など存在しません

どれだけすてきなデザインであっても､どれほど快適な設備が整っていても､地震に強い住まいでなければ全てが台無しになってしまいます｡

左のハザードマップは､今後30年内に震度6弱以上の巨大地震が発生する確率を示したものです｡皆さんがお住まいの地域はいかがでしょうか?
2007年に入って､能登半島地震､新潟県中越沖地震が発生し､甚大な被害をもたらしました｡この地域の直前の発生確率(30年以内)は､それぞれわずか0.1%､3.3%だったにも関わらず､こういった事態に遭遇しています｡
日本周辺は複数のプレート境界の上に有り､世界のわずか０.２％の面積にも拘わらず､地球上の地震エネルギーの10％が集中しています｡
私たちは世界で最も地震対策を考えなければならない地域に住んでいるのです｡

今後30年以内に他の災害･事故に遭遇する確率と比較すると･･･

日常生活において､みなさま何に注意を払いますか?

実際､身近なところには注意を払いますが､ 『　地震に気をつけよう　』 と普段から思われる方は､まず、いないのではないでしょうか｡でも､家を建てるときはそうも生きません｡
建物の寿命から考えてみても､一度は震度6以上の地震に襲われる覚悟をしておいた方が良いと言えます｡
現在の耐震基準は震度6の地震1回に限り倒壊しないというものですので､耐震基準を満たしただけの建物では震災後に引き続き住むためには大規模な復旧工事が必要です｡

「制震」は、地震エネルギーを吸収することで被害を軽減する最先端技術です。
ジーバ＜GVA＞では、建物の受ける地震エネルギーを熱エネルギーに変換して吸収します。

制震構造の仕組み

大きなダイヤモンド型ユニット

長年にわたる研究と複数モデルによる実験解析の結果、建物全体に効率よく制震効果を伝達できるダイヤモンド型ユニットを採用。

震度7クラスの巨大地震を想定
建物の揺れを1/2に軽減
繰り返しの余震にも効果を発揮

阪神・淡路大震災クラスの大地震を想定して開発しました。超高層ビルの振動制御技術を応用し、建物の揺れを効果的に吸収します。

「耐震」では壊れることでしか地震のエネルギーを吸収できません
ジーバ＜GVA＞なら積極的に地震エネルギーを吸収

建物が受ける地震エネルギーが大きくなるにつれ、「耐震」では大きく損傷しながら対抗するようになります。このようなときに、地震エネルギーを熱エネルギーに変換して吸収し、建物への負担を軽減できるのがジーバ＜GVA＞の制震効果です。
建物が揺れだすと、その振動をジーバユニットがキャッチし、その可動部分が水平スライドします。このとき、地震エネルギー吸収体が弾力的に伸縮して、7～8℃の熱を放出しながら建物の揺れにブレーキをかけます。

地震エネルギー吸収体

住友スリーエム製の地震エネルギー吸収体を採用しています。アクリル樹脂製で『粘弾性体』と呼ばれる制震部材です。世界中で約40年の実績を持ち、超高層ビルと寿命を共にするほど高耐久性で、健康に害を及ぼす物質を一切含まない安心素材です。

木造2階建ての1階部分を想定した負荷をかけ、従来型の耐震構造の試験体との比較によって制震効果を確認しました。入力地震波の規模は震度5・6・7クラスの3種類とし、さまざまな工法との併用を想定し、筋交い工法・合板工法の2種類の試験体に、それぞれジーバユニットを設置した場合としなかった場合の合計12パターンで実験を行いました。（監修：東京理科大学理工学部井口研究室）

中地震・大地震・巨大地震　あらゆる規模の揺れを吸収

あなたの家づくりにジーバ＜GVA＞をプラスすると

※ご希望の方には、GVA装着・未装着で性能の違いが分かる振動解析を実施しております。（有料）

地震のリスクに対して、皆さまはどう対処しますか？

この地域に限って・・・とお考えの方		地震保険があるから・・とお考えの方
日本列島において「この地域は安心！」と言い切れる地域は存在しません。万一のことを想定した場合、住まいの安全性は保証されません。たとえ建物の倒壊を免れることができたとしても、その修繕に要する費用は莫大なものとなります。また、何よりも生命の安全が保証されないのです。		確かに、地震後の金銭的リスクの軽減は可能となります。ただし、年間で支払う保険料は高額なものであるにもかかわらず、実際に支払われる保険金は完全復旧できるものではありません。（地震の規模がとても大きなときには保険金が削減されるときもあります。）また、生命の安全が保証されるものではありません。

地震対策技術を導入すると・・・

「大地震や繰り返す大余震にもビクともしない家を建てる」
「安心して住み続けられる」
このように考えると家族の生命の危険度は軽減され、地震後の修繕費用も最小限で抑えられます。
しかも地震対策技術を導入するということは住宅の耐久性を上げることにつながるので、資産価値を保ち続けることもできるのです。
そのためには、低コストで本当に効果のある地震対策工法を選ぶ必要があります。

地震対策技術を比較し、賢明な選択をする必要があります。


耐震	免震	制震
一般的な技術。『地震の力』に『建物の力』で耐えようとするので、受ける衝撃は大きくなる。余震のたびに破壊が進行し、倒壊する場合もある。大地震後は復旧工事をしなければ危険。	建物の土台と基礎の間にボールなどをはさみ、地震の揺れを直接建物に伝えない技術。設置するためには、さまざまな制約がある。コストが非常に高く、定期点検が必要。	エネルギー吸収システムが、地震の破壊エネルギーを建物に無害な熱エネルギーに変換して消費する技術。地震エネルギーの半分以上を吸収し、連続する地震でも損傷を最小限に抑え、大地震後も軽微な補修だけで住み続けられます。ローコスト。メンテナンスフリー。